就労支援

より良い支援を受ける為には、支援員に依存する事を避け、当事者である障害者が主体性を持つ必要がある。
知識がないと物事の選択が出来ないので、主体性や意志決定力を持つ為には知恵が不可欠である。
本来、当事者と支援者は、自律神経などの生物学的な知識を押さえた上で、個人の障害特性を理解していくことが求められる。

就労移行支援事業所で働く職員は、介護を含め接客出身者が多く、事務作業のノウハウを持っている人間や、利用者相手にダメな事をダメと言える人間が少ない。
医者は、特殊な環境下で仕事をしている為、一般的な社会組織で働くことがどういうことなのか、わからないことが多い。
就労移行の職員や医者等の福祉関係者が、体験して得た「生きた知識」を持ち合わせているとは限らないので、「先生が言ってるんで、やめます」と、全ての意見を鵜呑みにしなくてもよい。

障害者雇用の「現場」に精通するF氏が当事者が社会に出て仕事をしていくためには、本人及び障害者就労の支援員に何が求められるのか。本当のコトを語った。
当事者には、一見地味な作業も、正確さと気遣いが求められる。資格を持っている＝仕事ができるではない。
当事者は障害者雇用で仕事をする上で、「状態が不安定になってはいけない」わけではなく、「不安定になっても対処ができ、復調ができる人材」が理想である。
支援者は、言わば営業マン。「配慮」といって企業側に責任を負わせるような態度は「営業マン失格」なのではないか。
支援者は企業に対し、当事者の得意・不得意、特性上の注意点、定着支援についてを具体的に説明できることが本来の姿である。