対談

より良い支援を受ける為には、支援員に依存する事を避け、当事者である障害者が主体性を持つ必要がある。
知識がないと物事の選択が出来ないので、主体性や意志決定力を持つ為には知恵が不可欠である。
本来、当事者と支援者は、自律神経などの生物学的な知識を押さえた上で、個人の障害特性を理解していくことが求められる。

就労移行支援事業所で働く職員は、介護を含め接客出身者が多く、事務作業のノウハウを持っている人間や、利用者相手にダメな事をダメと言える人間が少ない。
医者は、特殊な環境下で仕事をしている為、一般的な社会組織で働くことがどういうことなのか、わからないことが多い。
就労移行の職員や医者等の福祉関係者が、体験して得た「生きた知識」を持ち合わせているとは限らないので、「先生が言ってるんで、やめます」と、全ての意見を鵜呑みにしなくてもよい。

障害者雇用の「現場」に精通するF氏が当事者が社会に出て仕事をしていくためには、本人及び障害者就労の支援員に何が求められるのか。本当のコトを語った。
当事者には、一見地味な作業も、正確さと気遣いが求められる。資格を持っている＝仕事ができるではない。
当事者は障害者雇用で仕事をする上で、「状態が不安定になってはいけない」わけではなく、「不安定になっても対処ができ、復調ができる人材」が理想である。
支援者は、言わば営業マン。「配慮」といって企業側に責任を負わせるような態度は「営業マン失格」なのではないか。
支援者は企業に対し、当事者の得意・不得意、特性上の注意点、定着支援についてを具体的に説明できることが本来の姿である。

就労移行支援事業所出身で現在特例子会社で働くMOがジョブコーチのF氏に、自身の定着支援担当についての不満を話す。
当事者としては、就職後に「心配しています」「大丈夫ですか」の声掛けではなく具体的な対処方が欲しい。
就労移行の支援者は「この当事者の方は今後、社会に出ていく」という前提で支援を進めていく必要がある。
支援者は、復調期→安定期→就労移行期とフェーズによって支援内容を変え、単なる寄り添い方の支援ではなく、段々とビジネスマンとして自立するための支援を入れなければならない。