vulnerable

オンラインで「事例から見る企業の障害者雇用」と題したセミナーと相談会を実施します。

より良い支援を受ける為には、支援員に依存する事を避け、当事者である障害者が主体性を持つ必要がある。
知識がないと物事の選択が出来ないので、主体性や意志決定力を持つ為には知恵が不可欠である。
本来、当事者と支援者は、自律神経などの生物学的な知識を押さえた上で、個人の障害特性を理解していくことが求められる。

就労移行支援事業所で働く職員は、介護を含め接客出身者が多く、事務作業のノウハウを持っている人間や、利用者相手にダメな事をダメと言える人間が少ない。
医者は、特殊な環境下で仕事をしている為、一般的な社会組織で働くことがどういうことなのか、わからないことが多い。
就労移行の職員や医者等の福祉関係者が、体験して得た「生きた知識」を持ち合わせているとは限らないので、「先生が言ってるんで、やめます」と、全ての意見を鵜呑みにしなくてもよい。